ムダに保険料を払ってる?保険の見直しをすべき10タイプ

家計の立て直しで最も効果が大きいのは、保険の見直しです。

保険は万が一の時に対する備えであり、普段の生活の質を上げるための支出ではありません。

ですので、保険の削減は節約のコスパがとても高いんです。

本来必要なかった保険を解約するだけで、生活の質を全く落とすことなく、年間数万円~数十万円を節約できるわけですからね。

今回は、ムダな保険に入っている可能性の高い10タイプについてご紹介します。

もしこの10のケースのいずれかに当てはまれば、ぜひとも保険の見直しを検討しましょう。

無駄な保険を削れば、月々の生活がグッと楽になりますよ。

独身なのに生命保険に入ってる

社会人になったら、まず生命保険の加入を勧められますよね。

実際、僕の新入社員研修では保険会社の人からの講演がありました。

「新入社員は葬式代分の生命保険に入っておくべき。300万円程度が妥当でしょう。」とのことでした。

当時は「ふーん。そんなもんかなあ。」なんて思っていましたが、今考えるとかなりおかしな理屈なんですよね。

新入社員が葬式代を生命保険で備える必要なんてほぼないんですよね。

例えば、共済保険を会社が用意していて、(ほぼ強制的に)全社員が加入しているケースってかなり多いんですよね。

実際、miyaneの会社でも共済が用意されていて、月々給料から数百円の天引きで死亡時に数百万円を保証する内容でした。

つまり、葬式代程度であれば会社の共済会ですでに保障されていて、生命保険に加入する必要なんてなかったわけです。

独身なのに生命保険に入っている方は、ぜひ自分が会社の共済に加入していないか確認してみることをお勧めします。

また、そもそも葬式費用をあえて用意しておく必要があるの自体疑問ですね。

一般に、葬式の平均額は200万円と言われていますが、一方で香典の総額は約90万円になるという統計もあります。

つまり、葬式の自己負担額は平均で110万円程度であると試算できます。

この程度の金額であれば、わざわざ保険で備える必要がないケースがほとんどではないでしょうか。

喪主になるであろう両親が110万円を用意できる場合もあるでしょうし、そもそも本人の貯金額が110万円を超えている場合もあるでしょう。

さらに、この自己負担額は「平均」であって、「最低額」ではないことにも注意が必要です。

例えば家族装にすれば、費用はグッと下がって、5~60万円程度あれば十分でしょう。

葬式代は保険で準備するほど重要な問題ではないケースが大半でしょう。

共働き子なしなのに生命保険に入っている

生命保険は原則として、残された家族が生活に困らないために加入します。

ですが、共働き子なし家庭は片方が仮に亡くなってしまっても、残された方は自分で生活することができます。

当たり前ですが、結婚する前は自分で稼いだお金で生活していたわけですからね。

もうちょっと言うと、独身時代よりも生活は楽になっているはずなんですよね。

理由は、遺族厚生年金を受け取れるからです。

実は遺族厚生年金って、子供がいなくても受け取れるんですね。

夫の月収が30万円だった場合、妻は遺族年金として月3万円を受け取れます。

つまり、独身時代の生活より毎月3万円分余裕をもった生活を送れるわけです。

さらに、結婚して家を購入していた場合はもっと生活は楽になります。

夫が亡くなった時点で家のローンがチャラになっているはずですからね。

この場合だと、毎月3万円の遺族年金に加えて、家賃0円というおまけまでついてくるわけです。

ここまで至れり尽くせりな状況なのに、さらに生命保険を掛ける必要ってありますか?

ちなみに、共働きで子供ありの場合も生命保険は不要なケースがあります。

夫の月収が30万円で、子供が一人いる場合、遺族厚生年金は月額11万5000円程度もらえます。

つまり、奥さんの収入+11万5000円で子供を養育できるだけの余裕があれば、生命保険は不要なわけです。

奥さんが正社員だった場合は、生命保険が不要なケースが多いでしょう。

持ち家を購入していたケースも同様ですね。

他にも、生命保険が不要なケースはたくさんあります。

詳細はこちらの記事をご覧ください。

生命保険が必要ない人は意外と多い

貯金があるのに医療保険に入っている

生命保険とともに、医療保険は多くの人が加入している保険ではないでしょうか。

ですが、民間の医療保険は貯金がある程度ある場合は加入する必要はありません。

というのも、そもそも日本では公的医療保険が充実しているからです。

公的医療保険のおかげで、医療費は基本的に3割負担で済みます。

また、高額療養費制度があるので、1か月の医療費を一定金額 (例えば8万円)以上支払う必要はありません。

民間の医療保険に加入するということは、公的医療保険に加えて、二重に医療保険に加入することを意味します。

そこまでして医療費に備える必要がある人は実際にはあまりいないでしょう。

その証拠に、民間の医療保険の補償はかなり限定になっています。

例えば、「入院一日当たり1万円補償 (最大60日)」という保険に入った場合、受け取れる最大の補償額はたったの60万円になります。

逆に言うと、この医療保険は、「医療費として60万円を準備できない人」向けの保険であるわけです。

月々数千円を支払って、最大60万円の補償を買うのはかなりコスパの悪い商品と言えます。

医療保険は、加入率が高い割に必要性の低い保険です。

本当に自分に必要なのか、真っ先に再検討すべき保険といえるでしょう。

どのくらいの貯金があれば医療保険って要らないの?70万円あれば不要です!!

貯金があるのにガン保険に入っている

医療保険と同様の理由で、がん保険も必要ない場合が多いでしょう。

がんの治療も基本的には保険適用になりますので、治療費が高額になるケースはそこまで多くないです。

実際、全日本病院協会「疾病別の主な指標」によると、がんにかかった時の平均治療費は約30万円といわれています。

この程度の支出であれば、わざわざ保険に入らなくても貯金で賄うことができる人も多いんじゃないでしょうか。

また、「先進医療特約が目的でがん保険に入っている」という方も少なからずいるでしょうが、これも保険料がすもったいないです。

というのも、先進医療を受けるがん患者は約1%程度と言われており、そもそもほとんどの人は先進医療を受けません。

しかも、「先進医療は高額」というイメージがありますが、実際にはほとんどの先進医療は10万円以下の自己負担しかかかりません。

重粒子線治療とかのごく一部の先端医療だけがとても医療費が高いだけなんです。

さらに、それでも不安な方は、先進医療限定の保険に入ればいいんです。

例えば、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命が提供するLinkx Coinsでは、月々500円の負担で、2000万円までの先進医療給付金を受け取ることができます。

先進医療特約を目的にがん保険に加入するより、かなり割安ですね。

貯金が70万円あればがん保険は必要ない!!

がん保険で先進医療特約が必要ない理由

会社の福利厚生を知らずに保険に加入している

個人的に、会社の同僚や友達と話していて、かなり多いのがこのタイプです。

日本の会社って、社員に対して手厚く福利厚生を提供している場合がかなり多いんですよね。(もちろん会社によりますが。)

ですが、肝心の社員が会社が提供してくれる保障内容を理解していなかったり、知らなかったりするケースが本当に多いんですね。

僕が会社の友達と話していて、ほぼ100%の人が知らなかったのが、「会社の健康保険組合の高額療養費の補助制度」です。

まずそもそも、結構な確率で高額療養費制度自体を知らない人が多いです。

高額療養費制度とは、一か月の医療費の負担に上限を設けるという公的医療保険の制度です。

この制度のおかげで、例えば一か月の医療費の上限が、例えば8万円程度に抑えられます。

これは、日本の公的医療保険であれば、どの保険組合に加入していても適用される制度です。

ですが、会社が独自に保険組合を持っている場合は、これからさらに補助金を支給するケースが結構あります。

例えば、高額療養費制度に加えてさらに6万円を会社の健保が独自に支給することで、一か月あたりの医療費の自己負担額を最大2万円まで抑えられるというケースもあります。

自分の会社の健保がもしこのような加算給付制度を持っていれば、医療保険に入る必要がある人ってほとんどいないですよね。

だって、怪我したり病気したりして一か月間入院しても、医療費の自己負担はたった2万円なんですから。

同様に、会社の提供する共済会で、死亡時に数百万円を受け取れるケースもあります。

これを知っていれば、生命保険の掛け金を数百万円単位で節約することができますよね。

「自分にどんな保障が必要か」をしっかり調べる人は多いんですが、「そもそも会社がどんな保障を提供しているか」を調べている人は意外に少ないです。

まずは会社の提供する福利厚生制度について調べることから始めましょう。

うつ病に備えるために収入保障保険に入っている

もし自分が働けなくなったら家族が路頭に迷う…そんな不安から収入保障保険に入っている人は多いでしょう。

ですが、もし「自分がうつ病になったら…」という理由で収入保障保険に入っているのであれば、すぐにでも保険を見直すべきです。

なぜなら、収入保障保険でうつ病の備えることはできないからです。

そもそも、ほとんどの収入保障保険ではうつ病を保障対象にしていません。

収入保障保険に既に加入している方は、契約書の内容を確認してみてください。

ほぼ間違いなく、うつ病等の精神疾患が原因の場合は保障金支払いの対象外という旨が記述されています。

なお、チューリッヒ生命の収入保障保険プレミアムなど、ごく一部の収入保障保険は精神疾患に対応していますが、保障期間が2年間しかないなど、かなり限定的な内容になっているはずです。

残念ながら、うつ病に対しては保険で備えることはできません。

ですので、共働きにして収入を分散するなど、自分自身で備える必要があります。

保険ってうつ病の備えになるの?残念ながらなりません

自宅マンションがあるのに生命保険に入っている

「とりあえず子供がいれば生命保険は必須」と思っている方も多いんじゃないでしょうか。

ですが、専業主婦家庭で子供がいても、必ずしも生命保険が必ず必要なわけではありません。

特に、賃貸需要のある自宅マンションを購入済みの家庭では、生命保険が不要なケースも多いでしょう。

なぜなら、自宅マンションは収入保障保険にも生命保険にもなるからです。

まず、住宅をローンで購入した場合は、団信に加入する必要があるので、もし夫に何かあったケースでも、住宅ローンはチャラになります。

その後、例えば残された家族は奥さんの実家に帰り、自宅マンションを賃貸に出せば、収入保障保険の代わりになります。

4000万円で購入したマンションであれば、安く見積もっても月13~14万円程度の家賃で貸せるでしょう。

管理費修繕積立などを除いても、月々10万円程度の収入にはなるはずです。

さらに、子供の大学進学に合わせてマンションを売却すれば、生命保険の代わりにもなりますよね。

安く見積もって、2000万円程度で売却できたとしても、教育資金としては十分ですよね。

このように具体的に考えると、自宅マンションをローンで購入していれば、家族は路頭に迷うことはないことがわかるかと思います。

持ち家のメリット: 家を買えば生命保険と収入保険の代わりになる!!

何となく不安で保険に入っている

保険に加入する理由として一番多いのが、「不安だから」ではないでしょうか。

ですが、これはとてもおかしな理由なんです。

保険には「不安だから」入るんではなく、「必要だから」入るものなんです。

例えば、「日本人の約半数は一生のうちにがんになる」と言われればとても不安になりますよね。

「50%の人ががんになるんだったら、がん保険は必要だな」っていう気持ちになっちゃいますよね。

ですが、「仮にがんになっても、平均治療額は約30万円」って言われたらどうでしょうか?

「30万円であれば金銭的には問題ないな」って思う方も多いでしょう。

確かに、「がんになるかも」って思うと不安になりますよね。

でも、その不安感とがん保険に入る必要性って関係ないんです。

保険の加入は、「自分が不安に思うか」っていう感情論じゃなくて、「万が一のことが起こった時にお金が足りるか」という現実的な視点で検討すべきです。

「不安だから」が保険の加入理由としてダメな理由

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貯金できないのに学資保険に入っている

子供の将来の学費に備えるために学資保険に入っている方も多いでしょう。

もちろん、学資保険は掛け金より受取額の方が多くなるというメリットもありますので、うまく使えばお得なケースもあるでしょう。

ですが、「自分が貯金が苦手だから学資保険で強制的に貯金をしよう」という加入理由の方は注意が必要です。

学資保険は、途中で解約してしまうと元本割れしてしまうという性質があります。

ですので、貯金がほとんどなく、学資保険を中途解約する可能性がある人は、結果として損をしてしまう可能性があります。

というのも、人生では思いもよらない理由でお金が必要になるケースがあるからです。

例えば、急に病気やケガをして数か月間休職をしなければならない場合です。

そんな時にもし貯金がほとんどなかったら、生活費に充てるために学資保険を解約せざるを得ないケースもあるでしょう。

このように、学資保険はむしろ計画的に貯金ができて、家計に余裕がある人向けの商品です。

「貯金をするのが苦手だから」という理由で学資保険への加入を検討している人は加入すべきではありません。

むしろ家計改善にまずは力を注ぐべきです。

学資保険が要らない3つの理由: 特に「貯金できない」人は要注意

iDeCoに入っていないのに個人年金保険に入っている

税金がお得だからという理由で個人年金保険に入っている方も、保険を見直すべきです。

というのも、基本的にiDeCoの方が個人年金保険よりも税法上かなり優遇されているからです。

個人年金保険で年間1万800円の節税効果が見込める場合、同じ金額をiDeCoに拠出したら節税額が10万8000円になるケースもあります。

節税効果が文字通り桁違いなわけです。

あらゆる面で個人年金保険よりもiDeCoの方が優れていますので、個人年金保険に加入しているかたはiDeCoへの乗り換えを検討しましょう。

個人年金保険を今すぐ確定拠出年金に変更すべき3つの理由

まとめ

今回は、保険を特に見直すべき10のタイプを紹介しました。

いずれかのタイプに当てはまる方は保険の節約効果が見込めますので、ぜひとも保険の見直しを行ってみましょう。