貯金があれば医療保険は必要ない…
意外と多くの人が無視している事実なんじゃないでしょうか。
「自分には医療保険は絶対必要！！」と思い込んでいる方も多くいるでしょう。
ほとんどの家庭が医療保険に加入しているということが、何よりの証拠です。
なんと医療保険の加入率は72%に達しています。(平成28年度 生活保障に関する調査より)
10世帯に7世帯もが何らかの医療保険に加入していることになります。
って思った方もいるかもしれませんが、
みんなが医療保険に加入しているからって、必要とは限りません。
僕の体感的には、世の中の6割の人に医療保険は要りません。
もっというと、共働き世帯に限れば、医療保険が本当に必要な世帯なんて、1割もいないでしょう。
世の中では不思議なことが起こるものなんです。
「みんなが入ってるから」、「なんとなく不安だから」
そんな理由でみんな保険に入っちゃうんです。
医療保険がいらない理由
そもそも保障額が少ない
みなさんは医療保険に入ると最大でいくらもらえるか考えたことはありますか?
「入院1日1万円」とか一日あたりの金額を考慮して医療保険を選ぶことが多いかと思います。
ですが、保険という観点からは、結局総額いくら支払われるかが重要なんです。
医療保険をわかりやすく理解するには、「入院すると必ずあたる宝くじ」と考えるのが良いと思います。
当たった宝くじの当選金で、入院にかかる費用を賄いましょう、という考え方です。
では、1等の当選金はいくらなんでしょうか。
例えば、ライフネット生命の医療保険「新じぶんへの保険」を例に挙げ、支払額を見てみましょう。
40歳男性の場合、月額掛け金4000円で以下の保証が受けられます。
- 入院1日１万円
- 入院を伴う手術を受けた場合、入院給付金日額×10倍 (10万円)
- 支払限度日数: 60日
この条件で計算すると、一番保険料が多くもらえるのは、60日間入院した場合です。
すると、当選金額は
一等当選金 = 10万円 + 60×1万円 = 70万円
になります。
たった一等70万円の宝くじを買うのに、月額4000円も払っていることになります。
これ本当に必要ですか?めっちゃ損じゃないですか?
というか、逆に考えると、70万円の貯金がある家庭は医療保険は必要ないってことになります。
70万円って、ある程度年収のある共働きなら半年くらい貯蓄したら貯まる金額です。
下手したらボーナス一発で貯まっちゃいます。
だったらちょっとがんばって貯金して、医療保険料を払わないほうが得じゃないですか?
会社の保障が手厚い場合が多い
これまでの話で既に結論が出ている気がしますが、もう一歩踏み込んで医療保険が要らない理由を説明します。
医療保険を検討するときに、高額療養費制度って耳にしたことがあると思います。
高額の医療費が発生した時に、例えば月額8万円程度を自己負担の限度とする制度のことです。
って思った方も多いんじゃないでしょうか。
また、「最大で月額8万円 (収入によっては15万円)かかる」ことがネックで医療保険の加入を決めた方もいると思います。
でもちょっと待ってください。
「月額医療費が最大8万円」って、あなたにも当てはまりますか?
例えば、日立健康保険組合の給付を見てみると、こんなことが書いてあります。
(ちなみに、miyane夫妻は日立グループとは何の関係もありません。)
当組合は、独自の給付（付加給付）で、さらに自己負担を軽減します（合算高額療養費付加金）
当組合の場合、合算高額療養費が支給される場合に、対象となった自己負担の合計額から25,000円を差し引いた額を、後日、当組合から支給いたします。これを「合算高額療養費付加金」といいます。支払いは、病院から健康保険組合に送られてくる「レセプト（診療報酬明細書）」をもとに計算し、自動的に行いますが、支払いの時期は診療月の3ヵ月後以降になります。
・・・自己負担額が、なんと2万5千円まで減りました。
そうなんです。会社の保険組合が補助金を出してくれる場合が結構多いんです。
って思うかもしれませんが、このような給付を行っている企業は多いと思います。
ちなみに、僕の会社も自己負担が最大25,000円でした。
また、嫁さんの会社は、非上場企業にもかかわらず、自己負担額は最大たったの20,000円でした。
月額たったの2万円ですよ?これもう絶対医療保険なんていらないですよね?
保険の販売員は私たちの味方ではありませんので、こんなことわざわざ教えてくれません。
自分で調べるしかないのです。
ですが、ちょっと調べるだけで、月額数千円、年額数万円の支出削減になるかもしれないのです。
こんなにコスパのいい節約なんてありませんよね？
まとめ
医療保険を見直すにあたって、
- 貯蓄が70万円以上あるか
- 勤務先の健康保険に高額療養費制度の付加給付があるか
の2点が重要となります。
ほとんどの共働き家庭にとって、医療保険は必要ないと思いますので、
医療保険は積極的に見直し (解約)しましょう。
ほぼノーコストで、年間数万円もの家計節約になります。